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当院について

地域、時代のニーズに合った
病院づくり

当院は、昭和34年に故辻 昭が開院しました。以後60年にわたり地域医療を提供し、医業を継続させていただいております。これは、ひとえに地域の皆様、職員の皆様方に支えられたおかげです。心から感謝するとともに、厚くお礼申し上げます。
平成7年に私が院長に就任し、『地域、時代のニーズにあった病院づくり』という理念を立てました。救急病院として地域医療を行っておりましたが、急性期治療を過ぎた方の中に、在宅療養が困難な方や入院の継続が必要な方が多く、慢性期医療の必要性を痛切に感じました。そのため、平成15年に改装し一般病棟24床、療養病棟75床を併設し慢性期治療も行える病院にしました。
一方で、日本人の2人に1人が癌にかかり、3人に1人が癌でなくなられる時代になりました。平成19年にはがん対策基本法が制定され、癌の早期発見、早期治療や癌に罹患された方のケアが必要になってきました。令和元年、新棟を増設し緩和ケア病棟15床、内視鏡センター、マンモグラフィを新設しました。癌の早期発見をおこない、癌に罹患してもその後のケアが行える病院づくりを行っていきたいと考えております。
私の生まれ育った都島で、今後もより良い医療を提供し、より一層地域医療に貢献ができるよう、職員一丸となり努力していく所存です。

病院長
辻 大
<学歴・職歴>
平成4年、近畿大学医学部卒業
平成7年、ツヂ病院 院長 理事長就任
<学会>
日本消化器内視鏡学会
・上部消化管内視鏡スクリーニング認定医
・大腸内視鏡スクリーニング認定医
検診マンモグラフィ ー読影認定医
日本外科学会専門医
日本消化器内視鏡学会専門医
日本抗加齢学会専門医
産業医
難病指定医
二木会(大腸内視鏡挿入法の会)会員
がん診療に携わる医師に対する緩和ケア研修会 修了
<専門>
外科一般
青木哲哉

青木哲哉

<学歴・職歴>
平成2年3月、高知医科大学医学部卒業後、大阪市立総合医療センター消化器内科副部長、大阪市立住吉市民病院消化器内科部長、大阪市立十三市民病院消化器内科部長・内視鏡センター長を経て令和2年4月より現職。
<学会>
日本消化器内視鏡学会
・上部消化管内視鏡スクリーニング認定医
・大腸内視鏡スクリーニング認定医
日本消化器内視鏡学会専門医
日本消化器病学会指導医・専門医
日本内科学会認定内科医
日本消化器病学会近畿支部評議員
日本消化器内視鏡学会近畿支部評議員
二木会(大腸内視鏡挿入法の会)本部幹事
難病指定医
日本嚥下医学会・嚥下機能評価研修会 修了
がん診療に携わる医師に対する緩和ケア研修会 修了
<専門>
消化管一般、上下部内視鏡、内視鏡治療
橋本幸彦

橋本幸彦

<学歴・職歴>
平成5年3月、近畿大学卒業後、近畿大学医学部第1外科入局
令和3年4月、近畿大学奈良病院 乳腺内分泌外科診療科長
令和4月10月よりツヂ病院
<学会>
日本外科学会専門医
日本消化器内視鏡学会専門医
マンモグラフィー読影認定医
医学博士(近畿大学)
<学位>
The potential clinical value of GML and the p53gene as a predictor of chemosensitivity for colorectal cancer
寺田晴子

寺田晴子

<学歴・職歴>
平成15年3月、大阪大学医学部医学科卒業後、大阪大学医学部付属病院、国立病院機構 大阪南医療センター、大阪府立呼吸器・アレルギー医療センター(現 大阪府立はびきの医療センター)、市立豊中病院、公立学校共済組合 近畿中央病院を経て平成31年4月より現職。
<学会>
日本内科学会総合内科専門医
日本呼吸器学会呼吸器専門医
2010年 緩和ケア講習会 修了
2013年 緩和ケアの基本教育に関する指導者講習会 修了
<専門>
呼吸器内科、内科一般

病院概要

名称 医療法人京昭会 ツヂ病院
管理者 辻 大
所在地 〒534-0014
大阪府大阪市都島区都島北通1-22-6
電話番号:06-6922-1236
FAX番号:06-6922-2387
許可病床数 99床(緩和ケア病棟 15床・療養病棟 84床)
診療科目 内科・呼吸器内科・消化器内科・循環器内科
外科・消化器外科・乳腺外科・肛門外科
放射線科・リハビリテーション科・皮膚科
施設基準
  • 緩和ケア病棟入院料 2
  • 療養病棟入院基本料 1
  • 診療録管理体制加算 3
  • 療養病棟療養環境改善加算 1
  • 栄養サポートチーム加算
  • 医療安全対策加算 2
  • データ提出加算
  • 入退院支援加算 2
  • がん性疼痛緩和指導管理料
  • がん治療連携指導料
  • 薬剤管理指導料
  • 検体検査管理加算(Ⅰ)
  • 脳血管疾患等リハビリテーション料(II)
  • 運動器リハビリテーション料(I)
  • 呼吸器リハビリテーション料(I)
  • CT撮影及びMRI撮影 (CT撮影のみ)
  • 入院時食事療養費(I) および入院時生活療養費(I)
  • 外来・在宅ベースアップ評価料(I)
  • 入院ベースアップ評価料
一般事業主行動計画

従業員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため次のように行動計画を策定する。

行動計画:2021年4月1日 ~ 2026年3月末まで
内 容 :ノー残業デーを毎週土曜日と第4水曜日に実施

女性活躍推進法に基づく
一般事業主行動計画

行動計画:2022年4月1日~2026年3月31日

目標:年次有給休暇取得率を3%上げ、全職員の取得率80.4%をめざす。

【2023年度実績】全職員の取得率:89.8%